GoProの経営陣は、2017年中に経営改善を図ろうとしているが、これまでのニュースを見る限りうまく行っているようには見えない。同社は昨年末に発表した200人の人員削減に加えて更に270人の削減をしている。
GoPro – 2017年に更なる人員削減
GoProの経営の混乱に関しては2016年に初めて報告したが、1年経っても改善される見込みはなく、同社は3億7300万ドルの損失を出している。彼らはここ数年競合が激しくなっているアクションカメラ部門で奮闘している。しかし、Karmaドローンのリコールや収益の悪化といった要素は、投資家の懸念を払拭する妨げとなっている。
彼らは、これらの人員削減により2017年の支出を2億ドル削減できたと述べているが、人員削減はバーチャルリアリティとメディアチームに影響を与えている。
「GoProの財務実績は、当社の製品とブランドの強みに支えられていると判断されています。重要な点として、経費削減により製品ロードマップを維持しており、2017年はnon-GAAP（調整後利益）ベースの年間収益予測に沿っています」とNicholas Woodman最高経営責任者（CEO）は述べています。
GoPro Karma ドローン
彼らの株式は、コスト削減策の発表により大幅に回復した。
木曜日、GoProのCEO、Nicholas Woodman氏はCNBCテレビに出演し、同社はスマートフォン用のカメラ開発に投資して来なかったと述べた。
「当社の株が公開後の数年に少し下落したのは、GoProが時代に合わず、スマートフォンの動向を見誤ったことによります」 – Nicholas Woodman。
2017年はGoProにとって正念場の年となるので、彼らがどのような製品を投入するか興味深い。近い将来、Microsoftと提携して4Kスマートフォンをリリースするというようなことが考えられるのだろうか。
