米軍からの情報で、未知の「サイバー脆弱性」により、DJI製品の使用の中止が明らかになった。
無人航空機サイトsUAS Newsは、DJI製品の使用を中止するように各施設に求めた米国海軍のメモについて報じている。同文書によると、この措置は「DJI製品に関連するサイバー脆弱性の認識の高まり」から発しているもので、海軍の「DJI製品ファミリーに関係するオペレーショナルリスク」と「DJI UASテクノロジの脅威と脆弱性」と題した陸軍研究所の報告書を引用している。
Image Credit: sUAS News
「サイバー脆弱性」が正確に何を意味しているのかは不明で、DJIが説明のために米軍に連絡を取ったと伝えている。陸軍は覚書の存在を確認したが、さらにコメントすることは拒否した。
DJI無人飛行禁止区域のプログラムを無効にするツールを販売するロシアの会社があるように、DJIのドローンはハッキングされる可能性がある。第三者によるリモートハッキングに対して脆弱であるかもしれないし、DJIのデータ収集と関係があるかもしれない。いずれにしても、DJIが正式な声明を発表するまでは、様々な推測が飛び交うだろう。しかし、DJIのドローンは米陸軍が使用する最も一般的な市販のUAV製品であったことは興味深い。
出展：sUASニュース
